戦没者追悼「宗教性の排除」に異議あり ──国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館に思う [政教分離]
◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇
戦没者追悼「宗教性の排除」に異議あり
──国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館に思う
（「論座」2003年10月号）
◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇ ◇◇
平成１５年７月、国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館が、長崎市平野町の原爆資料館に隣接してオープンしました。基本構想の検討から１０余年、４４億円の国費を投じて建設されたと伝えられます。
「原子爆弾による死没者の尊い犠牲を銘記し、恒久の平和を祈念するための施設」（長崎祈念館のホームページ）
という位置づけで、前年８月１日には同じ趣旨の国立広島原爆死没者追悼平和祈念館が広島の平和記念公園に開館しています。
長崎祈念館は、ホームページ（http://www.peace-nagasaki.go.jp/）などで紹介されているところによれば、鉄筋コンクリート造りで、地上１階、地下２階、敷地面積は約１万５４００平方メートル、延べ面積は約３０００平方メートルあります。
地上には、原爆投下の日、被爆者たちが「水をください」と飲み水を求めながら焦土をさまよったことに由来する直径３０メートルの水盤がおかれ、夜になると７万人の犠牲者を象徴する７万個の灯りが、光ファイバーにともされます。
施設の中心は「原子爆弾の投下により亡くなられたすべての方々の冥福を祈るとともに、核兵器による惨禍を二度と繰り返さないことを祈念する」（長崎祈念館のパンフレット）ための「追悼空間」で、緑色に光るガラス製の１２本の「光の柱」が林立しています。
その奥には死没者の名簿を安置する高さ９メートルの同じくガラス製の名簿棚が直立し、棚の前には献花台があります。棚の方角には爆心地が位置しています。
「死没者追悼」を名に冠し、「冥福を祈る」（パンフレット）とうたう祈念館は、広い意味での宗教的な目的で建てられたかのように見えますが、国は逆に「宗教性」を排除したと主張します。
祈念館によると、「来観者の妨げ」になるような既成の宗教儀式を追悼空間で行うことは認められていません。読経や讃美歌の合唱などは禁じられています。献花は認められますが、神式の玉串（たまぐし）拝礼は想定されておらず、焼香は「火気の使用」に当たるという理由で認められていません。
つまり神道、仏教、キリスト教など、在来の宗教形式による慰霊・追悼の場としては想定されていないのです。
「たとえば、入館者が一日中ゆっくりと厳かな雰囲気のなかで、静かに死没者に思いをいたし、祈り、そして平和について深く思索することができるような空間」（「原爆死没者追悼平和祈念館設立準備検討会最終保報告」平成１０年９月＝http://www1.mhlw.go.jp/houdou/1009/h0928-2_11.html）
として設置された祈念館は、既存の宗教形式によらない「無宗教」形式による「死没者追悼」の機会を来観者に与えているのですが、伝統宗教の立場からは不評です。
▽１ 「弔意」「慰霊」が消え、「追悼」に一元化
こうした祈念館がどのようにして建設されたのか、経緯を振り返ってみましょう。
「最終報告」によれば、平成２年に原爆死没者調査の結果が公表されたのを契機に、「国の原爆死没者に対する弔意の表し方」について、政府内で検討が始まったそうです。
翌３年５月に厚生省（当時）に「原爆死没者を慰霊し、永遠の平和を祈念するための施設の基本理念、内容等」について検討する「原爆死没者慰霊等施設基本構想懇談会」が設けられ、「恒久的な慰霊・追悼の場」を設置すること、「慰霊の場」「資料・情報の継承の拠点」「国際的な貢献を行う拠点」の三機能を持たせることが適切とされ、続いて「原爆死没者慰霊等施設基本計画検討会」（５年７月設置）、「原爆死没者追悼平和祈念館開設準備検討会」（７年１１月設置）が段階的に設けられ、具体的な開設準備が進められました。
とくに「平和祈念・死没者追悼のあり方」については、
「国立の施設である以上、特定の宗教色を排し、厳かな雰囲気のなかで、入館者がその思想、信条を超えて、原爆死没者に思いを致しながら、平和について深く思索することができるよう工夫することが必要である」（「最終報告」）
と結論づけられました。
けれども実際は、「特定の宗教色の排除」どころか、厚生省によれば、「宗教性の排除」が国の方針だったようです。つまり無宗教施設ではなく、非宗教施設の設置が追求されたということでしょう。
その背景にはいうまでもなく、「政教分離」の考え方があります。
「信教の自由は何人に対しても保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受けてはならない」
「国およびその機関は、いかなる宗教的活動もしてはならない」
と規定する憲法を、国は厳格に解釈し、政治と宗教の完全な分離を図ろうとしています。
「宗教性の排除」は、祈念館設置の過程での用語の変遷からもうかがえます。
出発点は国としての「弔意の表し方」の検討であったし、当初の「基本構想懇談会」の段階では、「死没者を慰霊」「慰霊の場」という表現が使われていました。しかし、平成５年７月に設置された「基本計画検討会」では「慰霊」が消えます。
翌６年１２月には「被爆者援護法」が成立し、このとき衆院厚生委員会では同法案の採択に際して、「原爆死没者慰霊等施設のできるだけ早い設置」などを求める付帯決議を行っていますが、そこでは「死没者慰霊」と記しています。
ところが、７年１１月に設置された「開設準備検討会」になると、もっぱら「追悼」という表現が用いられます。「弔意」「慰霊」には宗教的な意味があり、政教分離が建前の国の施設には相応しくない、非宗教的な「追悼」こそ相応しい、と国は考えたようです。
その結果、建てられたのが広島・長崎の両祈念館です。
▽２ 「追悼」に「宗教色」はないのか
これに対して、最初から最後まで「追悼」を貫いたのが内閣官房長官の諮問機関「追悼・平和祈念のための記念碑等施設の在り方を考える懇談会」（追悼懇）です。
平成１３年８月に小泉首相が靖国神社を参拝したのに対して、韓国・中国などからきびしい批判がわき上がったのをきっかけに、同年末に設置され、翌年の暮れ、
「国を挙げて追悼・平和祈念を行うための国立の無宗教の恒久的施設が必要であると考える」
とする報告書をまとめました。
この報告書は「追悼」の意味について、
「この施設における追悼は、『死没者を悼み、死没者に思いを巡らせる』という性格のものであって、宗教施設のように対象者を『祀る』『慰霊する』または『鎮魂する』という性格のものではない」
と明記しています。
「追悼」と「慰霊」を区別し、「無宗教」の国の施設としては、「慰霊」ではなく「追悼」を選択するというのですが、「無宗教」と「非宗教」とを混同しているだけでなく、不謹慎な言葉遊びのようにも聞こえてきます。
国がそのように規定したからといって、来館する公人・私人の心の内は区別のしようがないし、第一、祈念館自体が混乱しています。たとえば、先述したように、長崎祈念館のパンフレットは「冥福を祈る」といかにも宗教的だし、広島祈念館のホームページ（http://www.hiro-tsuitokinenkan.go.jp/index.php）は英語版で「追悼する」を「mourn」と表現しています。「mourn」には「死を悼み、悲しむ」以外に「服喪」という意味があります。「喪に服する」ことは宗教的行為にほかならないでしょう。
追悼懇は「追悼」には「宗教色」がないかのように主張していますが、本音は「慰霊」を認めてしまえば、
「日本には明治以来、靖国神社という国家の危機に殉じた国民を『慰霊』する公的施設がある。それで十分であり、屋上屋を架するような新たな国立施設の建設は不要である」
という結論になる。そこで、「慰霊の排除」を主張する、ということではないのでしょうか。
百歩譲って、「追悼」に「宗教色」はないと認めたとして、「死没者追悼」と「不可分一体」（追悼懇報告書）である「平和祈念」はどうでしょうか。これも「宗教色」がないというのでしょうか。「祈り」こそ宗教的行為そのものではないでしょうか。
もっといえば、神社や寺院、教会を建てることと同様、「祈り」の場を設けること自体、宗教的行為なのではありませんか。もはやこの世にいない死者と向き合うことそれ自体、広い意味での宗教的行為にほかなりません。「追悼」と「慰霊」の区別は無意味でしょう。
「宗教性の排除」は生者の論理です。日本政府は、戦争という非常時にあって、交戦国の原爆投下がもたらした「犠牲と苦痛を重く受け止め、心から追悼の誠を捧げる」（長崎祈念館銘文）のですが、かけがえのない命を失った死者に悲しみを慰め、丁重に弔うことより、「まず憲法」「まず政教分離」という生者の都合を無慈悲にも優先させていませんか。
もしそうなら、「慰霊」はいうにおよばず、「追悼」の名にさえ値しないでしょう。政府は、不慮の死者に対して、とりわけ国に殉じた国民に対して、国家がまず第一に果たすべき祈りの責務を軽視していませんか。
▽３ アメリカ政府が捧げる祈り
ここで海外に目を転じてみましょう。
日本の政教分離政策の源流であるとともに、「国家と教会の分離」原則を厳格に採用していると一般には考えられているアメリカには、案外、知られていないことですが、この国の宗教伝統に基づいて、国家が祈りを捧げる「全国民の教会」、ワシントン・ナショナル・カテドラルが百年も前から存在します。
この聖堂では、２００１年の「９･１１」同時多発テロの３日後、ホワイトハウスの依頼によって、「テロ犠牲者を追悼し、祈りを捧げる儀式」が厳かに斎行され、ブッシュ大統領夫妻をはじめ歴代大統領夫妻、政府高官、ユダヤ教やイスラム教の代表者ら数千人が参列しました。
式は、軍楽隊の演奏とイギリス国教会ワシントン司教の先導で始まり、讃美歌合唱、聖書朗読に続いて、テレビ伝道師として高名なバプテスト派のビリー・グラハム師が
「神への信頼こそがすべての根源」
と説教し、そのあと大統領が
「世界中からテロを撲滅する」
と宣言し、神の御加護を求めて祈りました。
２００３年６月には、スペースシャトル「コロンビア号」の爆発事故で亡くなった宇宙飛行士たちの追悼式が、やはりこの聖堂で、キリスト教典礼に基づいて行われています。
首都ワシントンの市街地を見下ろす丘の上に建つこの聖堂は、イギリス女王・エリザベス２世を首長とするイギリス国教会の傘下にあり、「祈り、感謝、葬儀などの国家的目的に使用される教会」として建てられました。
１９０７年の定礎式で建設を宣言したのは、第２６代大統領セオドア・ルーズベルトです。それから６５年後の聖堂外陣の完成式典には、エリザベス２世やカンタベリー大司教がはるばる渡米し、参列しています。
国家的性格を持つ宗教的儀式を斎行する大聖堂の存在や、そうした儀式の開催を政府機関がしばしば依頼し、大統領ら政府関係者が参列することは、アメリカ憲法が定める「国家と教会の分離」原則に抵触しないのか、と疑う人も多いでしょう。
１７９１年に追加された合衆国憲法修正第１条は
「連邦議会は、国教を樹立し、あるいは信教上の自由な行為を禁止する法律を制定してはならない」
と規定しています。それなのにアメリカ政府は、現実にはこの一宗教法人に対して、宗教的儀式の開催を依頼し、直接的な形を避けつつも、儀式に必要な費用を負担しています。
アメリカの法理ではこれは違憲ではありません。
カテドラル関係者は、儀式の「宗教性」については、
「当然、宗教的だ。『追悼』は必ずしも宗教や祈りなどに基づく必要はないが、『祈り』は宗教的行為以外の何ものでもない」
と明言した上で、
「『国家と教会の分離』には抵触しない。憲法修正第１条は『祈り』を禁じているわけではない。禁じられているのは、国家が国民に祈りを強制することだ」
と語ります。
祈りは二の次で、できもしない政治と宗教の完全分離、「宗教性の排除」に固執する日本との違いは明らかではありませんか。
▽４ 宗教的伝統に従うアメリカ
追悼懇は第７回の会合（平成１４年１１月１８日）で、「諸外国の主要な戦没者追悼施設について」という事務局作成の資料を配付しています。
１６カ国の事例の冒頭はアメリカで、アーリントン国立墓地の「無名戦士の墓」「硫黄島記念像」など５つの例が挙げられ、すべて「宗教性なし」と記されていますが、カテドラルについては取り上げていません。
アメリカは建国の伝統に従い、キリスト教会というまぎれもない宗教的空間で、宗教者も、政治家も、官僚も、国を挙げて、国難に殉じた死者たちのために心からなる祈りを捧げています。そうしたカテドラルの存在を無視したのか、あるいは単に知らないだけなのか、軒並み「宗教性なし」と断定した追悼懇の資料の根拠はどこにあるのでしょうか。
まさかとは思いますが、追悼懇が「必要だ」と結論づけた新たな国立の追悼施設を「宗教性なし」としたいがための詭弁でしょうか。
国が関わった戦争で悲運にもたった一つしかない命を失った国民に対して、アメリカは自国の宗教的伝統に従って慰霊の誠を尽くし、その上で、憲法との整合性を図っています。ところが日本政府は、戦後輸入された「政教分離」を金科玉条とし、伝統的な祈りの形としての「宗教性」を排除しようとしています。その姿勢は卑屈にも見えます。
追悼懇のある委員は、
「国のために亡くなった人をどう慰霊するのか。その国の文化と宗教的伝統に従って行われるのが人間文明の当然の選択である。文化・伝統と無関係の『無宗教施設で慰霊を行う』という考え自体、まったく非人間的な革命国家の発想である」
と主張した、と記録されています。
アメリカより古い歴史をもつ日本には、死者に対する作法について、はるかに豊かな固有の文化があります。けれども、日本政府は祖先が築いてきた祈りの歴史と伝統に反する「無宗教」革命を推し進めているかのようです。
まるで狂信的無神論者のように、ことさらに「宗教」を否定し、「無宗教」に固執する。逆に、「無宗教」にこだわるあまり、あたかも「無宗教」という宗教の伝道師を演じるという自家撞着に陥っています。あまつさえ「無宗教」の教会まで建設し、「無宗教」を国民に押しつけているのではありませんか。
▽５ 反映されなかっ た宗教者の意見
日本政府は「宗教性」と同時に、「宗教者」をも排除しまし た。
「祈念館を後代にわたった国民の共感と支持が得られる施設とするためには、広く国民の意見を聴くことが重要である」（前掲の「最終報告」）
と認識されながら、祈念館設置の検討過程で、宗教関係者に意見を求めることはありませんでした。
こうした状況に対して、被爆者の慰霊を真剣に考えようとする長崎の宗教関係者は、
「たとえば平和公園なら、各宗教がある程度、自由に慰霊のための宗教儀礼が行える。そのように諸宗教に平等に開かれた儀礼ができるようにしてほしい」
という主旨の「意見書」を四に提出したが、思いは通じず、関係者は
「厚生省の原案で押し切られた」
とホゾをかみます。
一方、長崎祈念館は
「特定宗教に便宜が図られている」
という見方もあります。
「祈念館が採用する黙祷形式、献花方式は許もとキリスト教に由来する。聖書朗読や讃美歌は認められないが、花を捧げ、静かに祈り、十字を切れば、キリスト教儀礼として通用する。祈念館は神道や仏教には違和感のある非宗教空間だが、キリスト者にはなじみやすいといえる」
と政教関係に詳しい研究者は指摘します。
それどころか、追悼空間の「光の柱」こそは、長崎祈念館のキリスト教色そのものを反映している、との指摘もあります。
旧約聖書では、天地創造に際して、創造主が最初に語った言葉が「光あれ」です。キリスト教の教えでは、「光」は神であり、神の言葉であり、真理です。キリストも福音もキリスト者も「光」です。
とすると、日本政府は「宗教性の排除」に執着するのみならず、キリスト教ににじり寄っているということになるでしょうか。
政府のエリート官僚であれ、諮問会議に参加する学識経験者であれ、あるいは名もなき国民であれ、日本人の宗教イメージはどうしても日本的、伝統的にならざるを得ません。したがって「宗教性」の排除は伝統的「宗教」イメージの排除、伝統宗教の排斥につながり、いきおい非伝統的な異国の神にすり寄ることになるのでしょう。長崎祈念館がキリスト教的な新興宗教の臭いがするのは同様の結果でしょうか。
長崎祈念館は流れ落ちる水、むき出しのコンクリート、ガラス、アルミ材で表現された斬新な現代建築ですが、設計者は地方紙のインタビューで
「来観者が、押しつけではなく自然に、祈り、平和を考える雰囲気になるように」
「静寂さと緊張感を保てるよう、装飾を極力排除した」
と語っています。
一つの見識には違いありませんが、古来の日本人の祈りの形式にしたがったものとはいえないでしょう。
▽６ 日本人は変わったのか
日本人の祈りの形式といえば、明治神宮の創建が思い起こされます。
東京都心に広大な緑のオアシスを提供している明治神宮は、京都の伏見桃山御陵に鎮まる明治天皇の聖徳を追慕する国民の熱い思いが政府を動かし、創建されました。
東京帝国大学教授で、明治神宮造営局参与の立場で建設の指揮を執った、日本近代建築の巨人・伊東忠太によれば、当時、建築様式に関してはさまざまな意見があったそうです。
なかにはモダンな大正の御代に相応しい斬新な様式を創出すべきだ、という革新的な意見もあったといいます。
「神社建築の様式は時とともに変遷している。大正の御代において大正の新様式を創り出すのは当然だろう。一切万事現代式に執り行うことが現代の天皇を奉祀するに相応しい道理である」
との主張です。
しかし最終的には「流れ造を適当」とする伊東の意見が採択されました。
伊東はこう主張しました。
「建築様式の変遷は一般論としては正しき事実だが、それは世の中の事情、世人の観念・要求が変わるにより、やむを得ず変ずるのである。世人の神社に対する観念は、古来何ほど変化し来たったか。祭祀の様式を一変せしむるほど、神社に対する新要求をもっているか。余輩の見るところそうではない。わが国民の神に対する観念は古来変わらぬ、といいたい。祭祀の式典も古今大なる相違はないと思う。しからばいかにして神社建築の様式が変わりえようぞ」（『伊東忠太建築文献』第２巻）
伊東の論理に従えば、日本人の死者に対する観念、慰霊の様式は変わってしまったのでしょうか。民族の歴史とともに培われてきた人の死を悲しみ、悼み、慰霊する独自の伝統を排除して、新たな施設と新たな追悼の形式を作らなければならないほど、日本人は変わってしまったのでしょうか。
国が原爆死没者に対して、あるいは戦没者に対して、心から「弔意」を表し、「慰霊」「追悼」の誠を捧げることは当然です。そして、日本人が日本人である限り、そこには古来の日本人の「慰霊」「追悼」の心が素直に反映されなければならないでしょう。
伝統的日本人の宗教性を軒並み排除し、あまつさえ異国の神にすり寄るかのようにして、長崎祈念館を設置した政府の姿勢は、この国に宗教革命をもたらすものと危惧せざるを得ません。国はさらに「国立の無宗教の恒久的施設」の建設を予定しています。心ある国民はこれを容認するでしょうか。
戦没者追悼「宗教性の排除」に異議あり
──国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館に思う
（「論座」2003年10月号）
◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇ ◇◇
平成１５年７月、国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館が、長崎市平野町の原爆資料館に隣接してオープンしました。基本構想の検討から１０余年、４４億円の国費を投じて建設されたと伝えられます。
「原子爆弾による死没者の尊い犠牲を銘記し、恒久の平和を祈念するための施設」（長崎祈念館のホームページ）
という位置づけで、前年８月１日には同じ趣旨の国立広島原爆死没者追悼平和祈念館が広島の平和記念公園に開館しています。
長崎祈念館は、ホームページ（http://www.peace-nagasaki.go.jp/）などで紹介されているところによれば、鉄筋コンクリート造りで、地上１階、地下２階、敷地面積は約１万５４００平方メートル、延べ面積は約３０００平方メートルあります。
地上には、原爆投下の日、被爆者たちが「水をください」と飲み水を求めながら焦土をさまよったことに由来する直径３０メートルの水盤がおかれ、夜になると７万人の犠牲者を象徴する７万個の灯りが、光ファイバーにともされます。
施設の中心は「原子爆弾の投下により亡くなられたすべての方々の冥福を祈るとともに、核兵器による惨禍を二度と繰り返さないことを祈念する」（長崎祈念館のパンフレット）ための「追悼空間」で、緑色に光るガラス製の１２本の「光の柱」が林立しています。
その奥には死没者の名簿を安置する高さ９メートルの同じくガラス製の名簿棚が直立し、棚の前には献花台があります。棚の方角には爆心地が位置しています。
「死没者追悼」を名に冠し、「冥福を祈る」（パンフレット）とうたう祈念館は、広い意味での宗教的な目的で建てられたかのように見えますが、国は逆に「宗教性」を排除したと主張します。
祈念館によると、「来観者の妨げ」になるような既成の宗教儀式を追悼空間で行うことは認められていません。読経や讃美歌の合唱などは禁じられています。献花は認められますが、神式の玉串（たまぐし）拝礼は想定されておらず、焼香は「火気の使用」に当たるという理由で認められていません。
つまり神道、仏教、キリスト教など、在来の宗教形式による慰霊・追悼の場としては想定されていないのです。
「たとえば、入館者が一日中ゆっくりと厳かな雰囲気のなかで、静かに死没者に思いをいたし、祈り、そして平和について深く思索することができるような空間」（「原爆死没者追悼平和祈念館設立準備検討会最終保報告」平成１０年９月＝http://www1.mhlw.go.jp/houdou/1009/h0928-2_11.html）
として設置された祈念館は、既存の宗教形式によらない「無宗教」形式による「死没者追悼」の機会を来観者に与えているのですが、伝統宗教の立場からは不評です。
▽１ 「弔意」「慰霊」が消え、「追悼」に一元化
こうした祈念館がどのようにして建設されたのか、経緯を振り返ってみましょう。
「最終報告」によれば、平成２年に原爆死没者調査の結果が公表されたのを契機に、「国の原爆死没者に対する弔意の表し方」について、政府内で検討が始まったそうです。
翌３年５月に厚生省（当時）に「原爆死没者を慰霊し、永遠の平和を祈念するための施設の基本理念、内容等」について検討する「原爆死没者慰霊等施設基本構想懇談会」が設けられ、「恒久的な慰霊・追悼の場」を設置すること、「慰霊の場」「資料・情報の継承の拠点」「国際的な貢献を行う拠点」の三機能を持たせることが適切とされ、続いて「原爆死没者慰霊等施設基本計画検討会」（５年７月設置）、「原爆死没者追悼平和祈念館開設準備検討会」（７年１１月設置）が段階的に設けられ、具体的な開設準備が進められました。
とくに「平和祈念・死没者追悼のあり方」については、
「国立の施設である以上、特定の宗教色を排し、厳かな雰囲気のなかで、入館者がその思想、信条を超えて、原爆死没者に思いを致しながら、平和について深く思索することができるよう工夫することが必要である」（「最終報告」）
と結論づけられました。
けれども実際は、「特定の宗教色の排除」どころか、厚生省によれば、「宗教性の排除」が国の方針だったようです。つまり無宗教施設ではなく、非宗教施設の設置が追求されたということでしょう。
その背景にはいうまでもなく、「政教分離」の考え方があります。
「信教の自由は何人に対しても保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受けてはならない」
「国およびその機関は、いかなる宗教的活動もしてはならない」
と規定する憲法を、国は厳格に解釈し、政治と宗教の完全な分離を図ろうとしています。
「宗教性の排除」は、祈念館設置の過程での用語の変遷からもうかがえます。
出発点は国としての「弔意の表し方」の検討であったし、当初の「基本構想懇談会」の段階では、「死没者を慰霊」「慰霊の場」という表現が使われていました。しかし、平成５年７月に設置された「基本計画検討会」では「慰霊」が消えます。
翌６年１２月には「被爆者援護法」が成立し、このとき衆院厚生委員会では同法案の採択に際して、「原爆死没者慰霊等施設のできるだけ早い設置」などを求める付帯決議を行っていますが、そこでは「死没者慰霊」と記しています。
ところが、７年１１月に設置された「開設準備検討会」になると、もっぱら「追悼」という表現が用いられます。「弔意」「慰霊」には宗教的な意味があり、政教分離が建前の国の施設には相応しくない、非宗教的な「追悼」こそ相応しい、と国は考えたようです。
その結果、建てられたのが広島・長崎の両祈念館です。
▽２ 「追悼」に「宗教色」はないのか
これに対して、最初から最後まで「追悼」を貫いたのが内閣官房長官の諮問機関「追悼・平和祈念のための記念碑等施設の在り方を考える懇談会」（追悼懇）です。
平成１３年８月に小泉首相が靖国神社を参拝したのに対して、韓国・中国などからきびしい批判がわき上がったのをきっかけに、同年末に設置され、翌年の暮れ、
「国を挙げて追悼・平和祈念を行うための国立の無宗教の恒久的施設が必要であると考える」
とする報告書をまとめました。
この報告書は「追悼」の意味について、
「この施設における追悼は、『死没者を悼み、死没者に思いを巡らせる』という性格のものであって、宗教施設のように対象者を『祀る』『慰霊する』または『鎮魂する』という性格のものではない」
と明記しています。
「追悼」と「慰霊」を区別し、「無宗教」の国の施設としては、「慰霊」ではなく「追悼」を選択するというのですが、「無宗教」と「非宗教」とを混同しているだけでなく、不謹慎な言葉遊びのようにも聞こえてきます。
国がそのように規定したからといって、来館する公人・私人の心の内は区別のしようがないし、第一、祈念館自体が混乱しています。たとえば、先述したように、長崎祈念館のパンフレットは「冥福を祈る」といかにも宗教的だし、広島祈念館のホームページ（http://www.hiro-tsuitokinenkan.go.jp/index.php）は英語版で「追悼する」を「mourn」と表現しています。「mourn」には「死を悼み、悲しむ」以外に「服喪」という意味があります。「喪に服する」ことは宗教的行為にほかならないでしょう。
追悼懇は「追悼」には「宗教色」がないかのように主張していますが、本音は「慰霊」を認めてしまえば、
「日本には明治以来、靖国神社という国家の危機に殉じた国民を『慰霊』する公的施設がある。それで十分であり、屋上屋を架するような新たな国立施設の建設は不要である」
という結論になる。そこで、「慰霊の排除」を主張する、ということではないのでしょうか。
百歩譲って、「追悼」に「宗教色」はないと認めたとして、「死没者追悼」と「不可分一体」（追悼懇報告書）である「平和祈念」はどうでしょうか。これも「宗教色」がないというのでしょうか。「祈り」こそ宗教的行為そのものではないでしょうか。
もっといえば、神社や寺院、教会を建てることと同様、「祈り」の場を設けること自体、宗教的行為なのではありませんか。もはやこの世にいない死者と向き合うことそれ自体、広い意味での宗教的行為にほかなりません。「追悼」と「慰霊」の区別は無意味でしょう。
「宗教性の排除」は生者の論理です。日本政府は、戦争という非常時にあって、交戦国の原爆投下がもたらした「犠牲と苦痛を重く受け止め、心から追悼の誠を捧げる」（長崎祈念館銘文）のですが、かけがえのない命を失った死者に悲しみを慰め、丁重に弔うことより、「まず憲法」「まず政教分離」という生者の都合を無慈悲にも優先させていませんか。
もしそうなら、「慰霊」はいうにおよばず、「追悼」の名にさえ値しないでしょう。政府は、不慮の死者に対して、とりわけ国に殉じた国民に対して、国家がまず第一に果たすべき祈りの責務を軽視していませんか。
▽３ アメリカ政府が捧げる祈り
ここで海外に目を転じてみましょう。
日本の政教分離政策の源流であるとともに、「国家と教会の分離」原則を厳格に採用していると一般には考えられているアメリカには、案外、知られていないことですが、この国の宗教伝統に基づいて、国家が祈りを捧げる「全国民の教会」、ワシントン・ナショナル・カテドラルが百年も前から存在します。
この聖堂では、２００１年の「９･１１」同時多発テロの３日後、ホワイトハウスの依頼によって、「テロ犠牲者を追悼し、祈りを捧げる儀式」が厳かに斎行され、ブッシュ大統領夫妻をはじめ歴代大統領夫妻、政府高官、ユダヤ教やイスラム教の代表者ら数千人が参列しました。
式は、軍楽隊の演奏とイギリス国教会ワシントン司教の先導で始まり、讃美歌合唱、聖書朗読に続いて、テレビ伝道師として高名なバプテスト派のビリー・グラハム師が
「神への信頼こそがすべての根源」
と説教し、そのあと大統領が
「世界中からテロを撲滅する」
と宣言し、神の御加護を求めて祈りました。
２００３年６月には、スペースシャトル「コロンビア号」の爆発事故で亡くなった宇宙飛行士たちの追悼式が、やはりこの聖堂で、キリスト教典礼に基づいて行われています。
首都ワシントンの市街地を見下ろす丘の上に建つこの聖堂は、イギリス女王・エリザベス２世を首長とするイギリス国教会の傘下にあり、「祈り、感謝、葬儀などの国家的目的に使用される教会」として建てられました。
１９０７年の定礎式で建設を宣言したのは、第２６代大統領セオドア・ルーズベルトです。それから６５年後の聖堂外陣の完成式典には、エリザベス２世やカンタベリー大司教がはるばる渡米し、参列しています。
国家的性格を持つ宗教的儀式を斎行する大聖堂の存在や、そうした儀式の開催を政府機関がしばしば依頼し、大統領ら政府関係者が参列することは、アメリカ憲法が定める「国家と教会の分離」原則に抵触しないのか、と疑う人も多いでしょう。
１７９１年に追加された合衆国憲法修正第１条は
「連邦議会は、国教を樹立し、あるいは信教上の自由な行為を禁止する法律を制定してはならない」
と規定しています。それなのにアメリカ政府は、現実にはこの一宗教法人に対して、宗教的儀式の開催を依頼し、直接的な形を避けつつも、儀式に必要な費用を負担しています。
アメリカの法理ではこれは違憲ではありません。
カテドラル関係者は、儀式の「宗教性」については、
「当然、宗教的だ。『追悼』は必ずしも宗教や祈りなどに基づく必要はないが、『祈り』は宗教的行為以外の何ものでもない」
と明言した上で、
「『国家と教会の分離』には抵触しない。憲法修正第１条は『祈り』を禁じているわけではない。禁じられているのは、国家が国民に祈りを強制することだ」
と語ります。
祈りは二の次で、できもしない政治と宗教の完全分離、「宗教性の排除」に固執する日本との違いは明らかではありませんか。
▽４ 宗教的伝統に従うアメリカ
追悼懇は第７回の会合（平成１４年１１月１８日）で、「諸外国の主要な戦没者追悼施設について」という事務局作成の資料を配付しています。
１６カ国の事例の冒頭はアメリカで、アーリントン国立墓地の「無名戦士の墓」「硫黄島記念像」など５つの例が挙げられ、すべて「宗教性なし」と記されていますが、カテドラルについては取り上げていません。
アメリカは建国の伝統に従い、キリスト教会というまぎれもない宗教的空間で、宗教者も、政治家も、官僚も、国を挙げて、国難に殉じた死者たちのために心からなる祈りを捧げています。そうしたカテドラルの存在を無視したのか、あるいは単に知らないだけなのか、軒並み「宗教性なし」と断定した追悼懇の資料の根拠はどこにあるのでしょうか。
まさかとは思いますが、追悼懇が「必要だ」と結論づけた新たな国立の追悼施設を「宗教性なし」としたいがための詭弁でしょうか。
国が関わった戦争で悲運にもたった一つしかない命を失った国民に対して、アメリカは自国の宗教的伝統に従って慰霊の誠を尽くし、その上で、憲法との整合性を図っています。ところが日本政府は、戦後輸入された「政教分離」を金科玉条とし、伝統的な祈りの形としての「宗教性」を排除しようとしています。その姿勢は卑屈にも見えます。
追悼懇のある委員は、
「国のために亡くなった人をどう慰霊するのか。その国の文化と宗教的伝統に従って行われるのが人間文明の当然の選択である。文化・伝統と無関係の『無宗教施設で慰霊を行う』という考え自体、まったく非人間的な革命国家の発想である」
と主張した、と記録されています。
アメリカより古い歴史をもつ日本には、死者に対する作法について、はるかに豊かな固有の文化があります。けれども、日本政府は祖先が築いてきた祈りの歴史と伝統に反する「無宗教」革命を推し進めているかのようです。
まるで狂信的無神論者のように、ことさらに「宗教」を否定し、「無宗教」に固執する。逆に、「無宗教」にこだわるあまり、あたかも「無宗教」という宗教の伝道師を演じるという自家撞着に陥っています。あまつさえ「無宗教」の教会まで建設し、「無宗教」を国民に押しつけているのではありませんか。
▽５ 反映されなかっ た宗教者の意見
日本政府は「宗教性」と同時に、「宗教者」をも排除しまし た。
「祈念館を後代にわたった国民の共感と支持が得られる施設とするためには、広く国民の意見を聴くことが重要である」（前掲の「最終報告」）
と認識されながら、祈念館設置の検討過程で、宗教関係者に意見を求めることはありませんでした。
こうした状況に対して、被爆者の慰霊を真剣に考えようとする長崎の宗教関係者は、
「たとえば平和公園なら、各宗教がある程度、自由に慰霊のための宗教儀礼が行える。そのように諸宗教に平等に開かれた儀礼ができるようにしてほしい」
という主旨の「意見書」を四に提出したが、思いは通じず、関係者は
「厚生省の原案で押し切られた」
とホゾをかみます。
一方、長崎祈念館は
「特定宗教に便宜が図られている」
という見方もあります。
「祈念館が採用する黙祷形式、献花方式は許もとキリスト教に由来する。聖書朗読や讃美歌は認められないが、花を捧げ、静かに祈り、十字を切れば、キリスト教儀礼として通用する。祈念館は神道や仏教には違和感のある非宗教空間だが、キリスト者にはなじみやすいといえる」
と政教関係に詳しい研究者は指摘します。
それどころか、追悼空間の「光の柱」こそは、長崎祈念館のキリスト教色そのものを反映している、との指摘もあります。
旧約聖書では、天地創造に際して、創造主が最初に語った言葉が「光あれ」です。キリスト教の教えでは、「光」は神であり、神の言葉であり、真理です。キリストも福音もキリスト者も「光」です。
とすると、日本政府は「宗教性の排除」に執着するのみならず、キリスト教ににじり寄っているということになるでしょうか。
政府のエリート官僚であれ、諮問会議に参加する学識経験者であれ、あるいは名もなき国民であれ、日本人の宗教イメージはどうしても日本的、伝統的にならざるを得ません。したがって「宗教性」の排除は伝統的「宗教」イメージの排除、伝統宗教の排斥につながり、いきおい非伝統的な異国の神にすり寄ることになるのでしょう。長崎祈念館がキリスト教的な新興宗教の臭いがするのは同様の結果でしょうか。
長崎祈念館は流れ落ちる水、むき出しのコンクリート、ガラス、アルミ材で表現された斬新な現代建築ですが、設計者は地方紙のインタビューで
「来観者が、押しつけではなく自然に、祈り、平和を考える雰囲気になるように」
「静寂さと緊張感を保てるよう、装飾を極力排除した」
と語っています。
一つの見識には違いありませんが、古来の日本人の祈りの形式にしたがったものとはいえないでしょう。
▽６ 日本人は変わったのか
日本人の祈りの形式といえば、明治神宮の創建が思い起こされます。
東京都心に広大な緑のオアシスを提供している明治神宮は、京都の伏見桃山御陵に鎮まる明治天皇の聖徳を追慕する国民の熱い思いが政府を動かし、創建されました。
東京帝国大学教授で、明治神宮造営局参与の立場で建設の指揮を執った、日本近代建築の巨人・伊東忠太によれば、当時、建築様式に関してはさまざまな意見があったそうです。
なかにはモダンな大正の御代に相応しい斬新な様式を創出すべきだ、という革新的な意見もあったといいます。
「神社建築の様式は時とともに変遷している。大正の御代において大正の新様式を創り出すのは当然だろう。一切万事現代式に執り行うことが現代の天皇を奉祀するに相応しい道理である」
との主張です。
しかし最終的には「流れ造を適当」とする伊東の意見が採択されました。
伊東はこう主張しました。
「建築様式の変遷は一般論としては正しき事実だが、それは世の中の事情、世人の観念・要求が変わるにより、やむを得ず変ずるのである。世人の神社に対する観念は、古来何ほど変化し来たったか。祭祀の様式を一変せしむるほど、神社に対する新要求をもっているか。余輩の見るところそうではない。わが国民の神に対する観念は古来変わらぬ、といいたい。祭祀の式典も古今大なる相違はないと思う。しからばいかにして神社建築の様式が変わりえようぞ」（『伊東忠太建築文献』第２巻）
伊東の論理に従えば、日本人の死者に対する観念、慰霊の様式は変わってしまったのでしょうか。民族の歴史とともに培われてきた人の死を悲しみ、悼み、慰霊する独自の伝統を排除して、新たな施設と新たな追悼の形式を作らなければならないほど、日本人は変わってしまったのでしょうか。
国が原爆死没者に対して、あるいは戦没者に対して、心から「弔意」を表し、「慰霊」「追悼」の誠を捧げることは当然です。そして、日本人が日本人である限り、そこには古来の日本人の「慰霊」「追悼」の心が素直に反映されなければならないでしょう。
伝統的日本人の宗教性を軒並み排除し、あまつさえ異国の神にすり寄るかのようにして、長崎祈念館を設置した政府の姿勢は、この国に宗教革命をもたらすものと危惧せざるを得ません。国はさらに「国立の無宗教の恒久的施設」の建設を予定しています。心ある国民はこれを容認するでしょうか。
コメント 0