カトリック人口が急減したフランス

以下は旧「斎藤吉久のブログ」（平成19年1月13日土曜日）からの転載です

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カトリック人口が急激したフランス
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　残念ながら原文を読んでいないのですが、クリスチャン・トゥデイが伝えるところによると、フランスの新聞ル・モンドが実施した世論調査で、フランスのカトリック人口が急減した半面、無神論者が増加したことが分かったそうです。

　フランスは「カトリックの長女」を自認するほどで、かつては国民のほとんどがカトリックの信徒でした。200年前の大革命は教権と結びついた王権を打倒し、カトリックを国教の座から引きずり下ろしました。教会の財産は国有化され、修道院はすべて没収されました。さらには国王と同様、聖職者たちの命が奪われ、国外追放されました。他方、それまで迫害の対象だったプロテスタントやユダヤ教に市民権が与えられた、といわれます。

　以後、フランスでは、公共の場からすべての宗教を排除する非宗教的な世俗国家が築かれてきました。公立学校では宗教教育は禁じられ、教壇から聖職者が追放されました。

　しかしそれでも、つい10年前までは国民の８割までがカトリック信徒とされてきました。まさに「カトリックの長女」たる所以です。

　ところが、昨年末の世論調査では、カトリック人口が５１パーセントにまで急減したというのですから驚きです。

　一方、イスラム教徒は人口の４パーセント、プロテスタントは３パーセント、ユダヤ教は１パーセントとそれほど変わりはありません。

　革命以来、移民を積極的に受け入れてきたフランスは、二世、三世まで含めると４人に１人は移民といわれるほどの人種のるつぼですが、移民国家であることがカトリック人口急減の第一の理由というわけでもないことになります。

「カトリックの長女」といわれたフランスで、この10年というわずかな期間に、なぜカトリック人口が急激に減少し、無神論者化したのか。教会に通う国民がなぜ１割にまで減ってしまったのか。その原因はフランスの教会でこの10年間に何が起きたのか、を精査する必要がありそうです。

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